米国の中小銀行から預金流出しておりましたが、ひとまず落ち着いたようです。
流出した資金は、より利回りの高い金融商品にシフトしておりますが、その代表格となっているのがMMF(マネー・マーケット・ファンド)です。
- 「MMF」は流動性が優れており、非常に低いリスクで運用できる
- 投資の待機資金としてMMFがオススメの理由
- チャンスは掴んでこそ意味がある
「MMF」は流動性が優れており、非常に低いリスクで運用できる
「MMF(マネー・マーケット・ファンド)」とはなんですか?
格付けの高い短期の国債や地方債、社債などで運用され、比較的安全性が高く、安定した収益を追求する投資信託の一種です。
日本でも「外貨MMF」として証券会社などで販売されておりますね。
MMFは、低コストで流動性も優れており、また非常に低いリスクで運用できますので、現金の保管場所としては最適だと思います。
投資の待機資金として利用するのがオススメですよ。
ブラックロックやフィデリティ、バンガード、JPモルガン・チェース、ゴールドマン・サックスなどの大手金融機関のMMF資産残高が急増しているようですが、直近の利回りは5%近くもありますね。


投資の待機資金としてMMFがオススメの理由
「MMF」は投資の待機資金として利用するのが良いとのことですが、「外貨預金」ではダメなのでしょうか。
「MMF」をオススメする理由はいくつかありますが、ひとつは「MMF」は「外貨預金」よりも利回りが高いということがあります。
米国でも、預金よりもMMFの方が利回りが高いために預金流出が生じておりましたね。
また、日本で運用する場合は「外貨MMF」となりますが、資産は証券会社の資産とは分別管理されているため、もし証券会社が破綻した場合でも資産は保護されます。
一方、「外貨預金」は金融機関が破綻した際に1人1,000万円まで元本とその利息が保護されるという「ペイオフ制度」の対象となっておりませんから、証券会社や銀行が破綻した場合には資産は保護されません。
そして、以外と見逃されているのですが、「外貨MMF」は、為替差益に対して非課税ですが、「外貨預金」は、利回りの利息に対してだけでなく、為替差益も雑所得として扱われ、課税の対象となります。
投資とは利益を見込んで資金を投じることでしたから、その待機資金は「外貨MMF」にしておくことは合理的ですよね。
チャンスは掴んでこそ意味がある
2019年5月のブログ執筆時より、ずっと物価上昇と円安リスク、そして資産の一部は外貨建てで保有することを指摘してきましたが、早くから動いている方々は、資産の目減りを防ぐことができております。
チャンスを掴むために、他に準備しておいた方が良いことはありますか
まさに「外貨MMF」をポートフォリオに組み込んでおくことです。
「MMF」は低コストで流動性も優れており、非常に低いリスクで運用できますので、現金の保管場所としては最適でしたね。
オフショアファンドや海外保険への投資を決めても、為替を気にされて、なかなか行動できない方が偶におられます。
早めに市場にお金を投じた方がお金は増えていきますが、円高になることを待っている時間が「機会損失」を招いていることが理解できないのでしょうね。
そして、最悪なことに募集期限に間に合わなかったり、資金が集まり過ぎてクローズになってしまったり、好条件で加入できるキャンペーンに間に合わなかったりします。
チャンスをみすみす逃す方の典型的パターンでね。
現在募集しております「元本確保型ファンド」も明日が期限ですが、行動力がある方は、商品が紹介されたらすぐに外貨へ両替し海外送金されますから、買付に間に合っております。
中には、事前に余剰資金を外貨に換えておき、気に入った商品が紹介されたらすぐに送金される投資家もいますね。
しかしながら、外貨預金で預けていてもお金は増えません。
「外貨建てMMF」を保有しておけば、投資したいタイミングですぐに換金できますし、上述したとおり、外貨預金よりも利回りは高いですから、まずは「外貨MMF」を保有しておいてください。
まとめ
- 「MMF」は流動性が優れており、非常に低いリスクで運用できる
- 投資の待機資金として「外貨MMF」を活用すべし
投資戦略は様々です。
ぜひご自身に合った投資戦略でお金を増やしてください。
投資のご相談は、こちらからご連絡くださいませ。
著者プロフィール

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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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