こんにちは。K2 College大崎です。
弊社代表の河合がメルマガでの事例紹介で重要なことを書いてくれておりましたので、今回は、そちらを取り上げたいと思います。
- ドル・コスト平均法の難点は「出口」
- 「出口」で暴落が生じたらどうしますか
- 纏まった資産は下がる前に売って、リスクが低い資産へ移管しよう
ドル・コスト平均法の難点は「出口」
まずは、河合のコメントを以下に転記します。
今回は満期でまとまった資金を一括投資した事例ですが、積立している資産を途中で一括投資にシフトしてしまうという手もあります。
積立をしている過程ではドルコスト平均法によって買い付け単価が安くなり、最も損をしない投資ができていますよね。
しかしドルコスト平均法の難点は「出口」です。
いつドルコスト平均法を止めるか?が最も大事で最も難しいです。
積立をしている段階で、今後買い付ける分については安く買えるとわかっているのでいいのですが、これまで積て立た分に関しては、現在持っているポジションなので、どこか高いところで売るというジャッジをしないといけません。
つまりここではどうしても相場感が入ってしまいます。
ただ確実に言えることは相場が下がっている時ではなく、上がっている時に売却しないといけないということですよね。
なので満期ではなく、上がっている時にちゃんと「売る」というジャッジをしてください。
ドル・コスト平均法を利用して積立投資を続けてきても、「出口」で下がっている時に売却しては意味がなく、上がっている時に売却しなればいけないと述べてますね。
本当にそのとおりです。
「出口」で暴落が生じたらどうしますか
例えば、最近はS&P500指数に連動した運用を目指す商品で運用している方も増えてきているようです。
長期で見ればS&P500指数は右肩上がりに上昇しているため、勤労収入がこれからも得られ、10年以内に「出口」を迎えるような方でなければ、そのまま積立投資を続けられても宜しいかと思います。
しかしながら、頭に入れて置かなければいけないのは、過去、およそ10年間に1回程度のスパンで大きな暴落に見舞われており、例えば、ITバブル崩壊やリーマンショックの際は、それぞれ株価は50%前後下落し、直近の高値に回復までには6〜7年時間を要しているという点です。
ちなみにフィデリティ投信の資料によると、S&P500指数を過去150年で見ると、株価が長期間まったく上昇していないことが何度もありました。
このことは、わたくしも過去のブログやコラムで述べてきており、弊社のクライアントの中には「出口」を考え、最初から「元本確保型」の海外積立投資で運用をされる方も少なくないです。
纏まった資産は下がる前に売って、リスクが低い資産へ移管しよう
変額プランで運用している以上、基準価額は運用次第となります。
そして「出口」にその基準価額がどうなっているかはわかりません。
ですから、弊社では安定した運用を希望される方や、定年退職などで勤労収入が減る、もしくは無くなる方で纏まった資金のある方には、ヘッジファンドやオルタナティブのようなリスクの低い資産クラスで運用されることをお勧めしております。
そして、積立投資を続けて、ある程度纏まった資金になっている方にも、出口戦略のひとつとして提案しております。
河合が述べているとおり、これまで積立した分は、下がる前に売るというジャッジをすることですね。
最後に河合のコメントの続きで締めたいと思います。
そして売った後は積立内で投資ていたようなリスクの高い資産(インデックスやミューチュア
ルファンド)ではなく、ヘッジファンド、オルタナティブのようなリスクの低い資産にしてください。
そうするとせっかく増えた資産をそれ以上減らすことなく、使っていくことができます。
ヘッジファンド、オルタナティブはオフショアファンドでたくさん選択できます。
まとめ
- 変額プランは「出口」でその基準価額がどうなっているかはわからない
- 積立投資で纏まった資産は下がる前に売って、リスクが低い資産へ移管しよう
日本の証券会社でほとんど扱っていないヘッジファンドとオルタナティブ。
それがオフショア(海外)には限りないほどあります。オフショア(海外)投資が初めての方はぜひ『オフショア投資入門書(マニュアル)』をご覧ください。
これが海外への第一歩となります。
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著者プロフィール
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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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