コラム  

ビットコインが買えなくなる！？

こんにちは。K2 College大崎です。

今回は、ビットコイン価格は2025年末にいくらぐらいになるのか、またビットコインが「買えなくなるリスク」について解説します。

  • 動画解説
  • トランプ次期大統領、就任初日に「戦略的ビットコイン準備金」に大統領令を出す可能性
  • 「戦略的ビットコイン準備金」が承認された場合、価格はどうなるか
  • ビットコインを「買えなくなるリスク」とは

動画解説

トランプ次期大統領、就任初日に「戦略的ビットコイン準備金」に大統領令を出す可能性

ドナルド・トランプ氏が次期大統領に就任した場合、初日に「戦略的ビットコイン準備金」に関する大統領令を発令する可能性が取り沙汰されています。

これは、米国政府が国家戦略としてビットコインを公式に備蓄資産に加える動きであり、世界経済に大きな影響を与える可能性があります。

先般の記事でアルゼンチンも「戦略的ビットコイン備蓄」についての法案を11月に提出していると述べましたが、

トランプ次期大統領、就任早々、ビットコイン価格15万ドルを目指す

ブラジルでもエロス・ビオンディーニ議員が、国家準備金の最大5%をビットコインに割り当てる法案を提出しています。

この提案は、ブラジル経済の安定性向上やデジタルイノベーションの推進を目的としており、他国にも影響を与える可能性があります。

トランプ次期大統領は過去にビットコインや暗号資産に対して懐疑的な発言をしていましたが、世界的なデジタル資産の重要性が増す中で、政策の転換を図りました。

米国がビットコインを国家備蓄に加えることで、ドルの価値を補完し、国際経済における競争力を維持・強化する狙いが考えられます。

この動きが現実となれば、他の国々も追随し、ビットコインを国家準備資産として採用する流れが加速するでしょうし、ビットコインの需要が急増し、価格の上昇や市場の成熟が期待されます。

ビットコインへの投資を考えておりますが、トランプ次期大統領が「戦略的ビットコイン準備金」に関する大統領令を発令してからでも良いでしょうか？

本日も一時106,000ドルまで上値を伸ばしましたが、機関投資家が買いを入れてきており、ビットコイン価格はますます上昇していく可能性もありますから、早めに投資しておいた方が良いでしょう。

「戦略的ビットコイン準備金」が承認された場合、価格はどうなるか

米国が戦略的ビットコイン準備金の導入を正式に承認した場合、市場への影響は甚大です。

ビットコインの供給量は2,100万枚と限られており、その多くが既に市場で流通しています。米国政府が大量のビットコインを購入すれば、供給不足が生じ、価格は急騰する可能性が高いでしょう。

例えば、米国の市場調査会社バーンスタインは、ビットコイン価格が2025年末までに最大20万ドルに達する可能性があると予測しています。

また、暗号資産サービスプロバイダーであるマトリックスポートのレポートによれば、ビットコイン価格は2025年に16万ドルまで上昇する可能性が指摘されています。

そして、最近も米大手資産管理会社ヴァンエックが、2025年末までにビットコイン価格が18万ドルに達するという予測を発表しました。

米国政府の公式なビットコイン備蓄は、他国や機関投資家の追随を促し、市場への資金流入が加速するでしょう。

これは、世界的なインフレや米ドルの弱体化が進む中、ビットコインが「デジタルゴールド」としての地位を確立し、安全資産としての認識を強める契機となります。

一方で、政府の大規模な市場介入は、短期的な価格変動や規制強化のリスクを伴います。価格が急騰した後、利益確定の売りが増加し、一時的な調整が入る可能性も考えられます。

それでも長期的にはビットコインの信頼性と需要が増加し、価格の上昇トレンドが継続することが期待されます。

ビットコインはすでに100,000ドルを超えてきており、購入するにはハードルが高いです。

それは1ビットコインの価格ですよね。
0.1ビットコインであれば10,000ドルですし、0.05ビットコインであれば5,000ドルです。

ますます手に入らなくなる前に、少しはビットコインを保有しておきましょう。
2025年末までに16〜20万ドルまで上昇する可能性が指摘されていますよ。

ビットコインを「買えなくなるリスク」とは

『金持ち父さん貧乏父さん』の著者ロバート・キヨサキ氏は、ビットコインがますます手に入らなくなるにつれ、中間層がすぐに追い出される可能性があると警告しております。

「ビットコインがますます手に入らなくなる」とは、価格急騰が続き、買える金額を大幅に超えてしまうということも考えられますが、需要の急増や供給の制限によって、市場から簡単に購入できなくなる状況になってしまうことも考えられます。

ビットコインは供給量が2,100万枚と上限が決まっており、これが「デジタルゴールド」としての価値の基盤となっています。

しかし、これが逆に「供給不足リスク」を生み出す要因にもなります。

最近は大手企業だけでなく、年金基金などの機関投資家もビットコインを大量に購入するようになってきておりますが、米国や他国政府が「戦略的ビットコイン備蓄」を開始すれば、市場のビットコイン供給量は急激に減少します。

そして、すでに多くのコインが長期保有者によって市場に出回らなくなっているため、需要に対して供給が追いつかなくなる可能性が高まります。

買いたくても購入できない状況が発生するということですね。

ビットコインを「買えなくなるリスク」は長期的には希少性がさらに強調され、ビットコインの価格を押し上げる要因となるでしょう。

ビットコインが「買えなくなる」リスクなんかもあるのですね。

その可能性を見越して、早期に保有しておくようにしましょう。

まとめ

  • トランプ次期大統領、就任初日に「戦略的ビットコイン準備金」に大統領令を出す可能性
  • 「戦略的ビットコイン備蓄」を開始すれば、市場のビットコイン供給量は急激に減少し、 購入できない状況が発生する
  • ビットコイン価格は2025年末までに16〜20万ドルなる予測

取引所はハッキングの恐れがあるので、ETFを利用してビットコインへ投資しておきましょう。こちらから「ビットコインETFへ投資希望」とご連絡くださいませ。

iShares Bitcoin Trust（ｉシェアーズ・ビットコイン・トラスト）

著者プロフィール

大崎真嗣
大崎真嗣
投資アドバイザー

愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。

その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。

自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。

この投稿へのトラックバック: https://media.k2-assurance.com/archives/27222/trackback