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日本生命　ニッセイみらいのカタチ　終身保険

こんにちは、K2 College 編集部です。

今回は日本生命の終身保険「ニッセイみらいのカタチ終身保険」を解説します。

終身保険は保障と資産形成にもなると聞いたのですが本当ですか？

「ニッセイみらいのカタチ終身保険」は利率が低すぎて資産形成にはなりません。詳しく説明していきますね。

  • 日本生命は業界最大手
  • ニッセイの終身保険を選ぶ理由がない
  • 落とし穴だらけで資産形成という表現はおかしい
  • 本当に必要な保障と資産形成とは？

日本生命は業界最大手

会社概要

1889年に創業した、日本で3番目に古い生命保険会社である。1899年に保有契約高が業界首位となり、現在までこれを保持している。会社形態は相互会社であり、株式会社ではない。2010年4月に、それまで相互会社であった第一生命が株式会社化したものの、日本生命は株式会社に転換する考えはないと説明している。2015年3月現在、日本生命の投資先は公社債(37.0%)、株式(14.8%)、外国証券(26.4%)、貸付金(13.7%)、不動産(2.8%)などとなっている。

創立：1889年7月4日
従業員数：68,072名（うち内勤職員20,135名）
総資産：80兆4,705億円（2025年3月）

格付情報

R&I：AA+
S&P：A+

ソルベンシーマージン比率

980.0%（2024年3月末時点）

とても信頼性のある会社なんですね。

長年の実績と財務基盤の安定性からも信頼性の高い会社だといえます。

ニッセイの終身保険を選ぶ理由がない

契約概要

商品名（通称）：ニッセイみらいのカタチ終身保険
正式名称：死亡保険
契約年齢（被保険者）：3歳～75歳
保障期間：終身
払込期間：保障期間と同一・短期払い
払込方法：月掛・半年掛・年掛・一括

保障内容

主契約

特約

【保険料】

商品解説

日本生命の終身保険は単体で契約するだけでなく、「みらいのカタチ」では終身保険に医療保障や介護保障を組み合わせてライフスタイルに合わせたオーダーメイド設計が可能です。

しかし、300万円の保障を手に入れるために300万円以上の費用を支払うというのは本当に合理的といえるでしょうか？払込み満了までの間に受け取ることができれば別ですが、資産形成として考えると、はっきり言ってお話にならないといえます。

落とし穴だらけで資産形成という表現はおかしい

「保障も資産も」となると魅力的に感じる終身保険ですが、資産形成目的で検討するにはおすすめできません。

解約返戻金が増えるまでには時間がかかる

契約から10年、20年と長期間保険料を支払い続けることで徐々に返戻金が積み上がっていきます。そのため、途中で解約すると払込んだ金額よりも少なくなる可能性があります。

価値が目減りするリスク

返戻金は基本的に契約時に決められた金額が将来に向けて増えるものであり、市場の利率やインフレに影響を受けないため、将来的に価値が目減りするリスクもあります。

資金の流動性は低め

急にお金が必要になったとき、貯金とは違い、すぐに自由に使えるわけではありません。「途中解約」や「契約者貸付」など手続きを踏む必要があり、資金の流動性（使いやすさ）は低めです。

保障と同じくらい資産形成もできると思っていましたが、そういうわけではないのですね。

平準払の終身保険の分野では日本に魅力的な商品は一つもありません。
「新インデックス型海外終身保険」では、日本でトップクラスの外貨建終身保険と比較しても保険料は1/3で利回りが5％以上で保障と資産形成どちらにも備えることができます。ぜひ、こちらで比較してみてください。

本当に必要な保障と資産形成とは？

終身保険には「安心を残す力」と「お金を育てる力」があります。しかし、誰にとっても完璧な保険というわけではありません。ご自身の年齢や家族構成、収入、将来のライフプランによって「今必要な保障」と「後で必要なお金」のバランスは大きく変わってきます。

まずは知ること、話してみること

抱える不安や希望は人それぞれです。そんなときは専門家に相談するのも一つの方法です。商品のメリット、デメリットを客観的に教えてもらえるだけでなく、具体的な提案をしてくれます。

加入するかどうかを決めるのは、あくまでもあなた自身です。だからこそまずは知ること、話してみることから始めてみませんか？

相談したい場合はどうすればいいのでしょうか？

保険は一度加入すると長く続くものです。後悔のない選択をするために、今の不安や疑問をお気軽に下記の直接相談（無料）から直接ご相談ください。
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まとめ

  • 長年の実績と財務基盤の安定性から安心して長く続けられる
  • 死亡保障は一時金だけでなく年金としても受け取れる
  • 資産形成目的で検討するのはやめるべき
  • プロの専門家と一緒に考えてみませんか？

著者プロフィール

K2 編集部
K2 編集部
投資家、現役証券マン、現役保険マンの立場で記事を書いています。
K2アドバイザーによって内容確認した上で、K2公認の情報としてアップしています。

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