『海外積立(元本確保型プラン)(Investors Trust:S&P500インデックス)』S&P 500 インデックスの運用リスクを回避する

こんにちは。K2 College大崎です。

先日開催されたジャクソンホールでの年次シンポジウム講演において、FRB(米連邦準備制度理事会)のパウエル議長は、利上げを継続し、金利を高い水準でしばらく維持する可能性が高いことを示唆しました。

その発言を受けて株価は大きく下落し、米主要株式インデックスは軒並み3%以上の下落となりました。

「S&P500インデックスで運用する場合、知っておいて欲しい重要なこと」のテーマで、パウエル議長の発言の内容次第では米国株式も大きく動く可能性があると述べましたが、案の定、大きく動きましたね。

そのテーマにおいて、S&P500インデックスで運用する場合のリスクをお伝えしましたが、

金融危機の際に資産は半分近くになり、直近高値まで回復するのに約6〜7年要した

株価が下落しているタイミングで資産を売却すると、資産寿命は短くなる

『海外積立(元本確保型プラン)』で運用することで、そのリスクを回避することができます。

『海外積立(元本確保型プラン)』でリスクを回避する

退職間際など、お金が必要になるタイミングで金融危機のような株価が大きく下落することが生じた際は、その後の資産寿命を短くしてしまうこともあるので、大きなリスクがありました。

それを『海外積立(元本確保型プラン)』で運用することで、そのリスクを回避してやるのです。

なお、「元本保証」と「元本確保」は違います。
理解できていない方は、こちらを読んで理解しておいてください。

『海外積立(元本確保型プラン)』の主な特長

<元本確保>
10年プラン:100%
15年プラン:140%
20年プラン:160%

※ダウンサイド・リスクを負うことなく、株式市場の成長から収益を享受することが可能
※S&Pインデックスが更に上昇すれば、より高い利益も期待できる。
※積立停止・減額・一部引き出しのない場合


<拠出額>
毎月USD200より (クレジットカードの自動引落し)

<投資期間>
10年、15年、20年

<ロイヤルティボーナス>
10年経過時:拠出金の7.5%
15年経過時:拠出金の7.5%
20年経過時:拠出金の5.0%

※10年プランにロイヤルティボーナスはありません
※期間内に定期拠出があり、拠出金の減額及び一部解約がない場合に適用

20年満期 160%元本確保型プランのシミュレーション

<前提条件>
拠出金額:USD500/毎月

<投資期間>
20年

<利回り>
年平均9%

※S&P500インデックスの過去20年、30年、50年間の年平均リターンはおよそ9%台

仮に35歳の方が55歳までの20年間、毎月USD500を拠出した場合、20年間の総拠出額はUSD120,000(赤枠で確認)。

年平均リターン9%で運用した場合、満期における解約金額はUSD210,660(赤枠で確認)、元本に対して約176%との試算となります。

しかしながら、S&P500インデックスで運用するリスクとして、お金が必要になるタイミングで資産を大きく減らしてしまうリスクがあったわけですが、これを『海外積立(元本確保型プラン)』で運用すれば、

20年プランの元本確保は160%ですから、満期にはUSD192,000が確保されることになります。

もちろんS&P500インデックスがこれより上昇していれば、より高い利益も期待できます。

『海外積立(元本確保型プラン)』に死角はないのか

こうして見てくると、S&P500インデックスで運用する場合、『海外積立(元本確保型プラン)』を利用して運用した方が良いように思えますが、元本確保は、猶予期間内に拠出があり、減額や一部解約がない場合のみ適用されますので、こちらは理解しておいてくださいね。

『海外積立(元本確保型プラン)』も10年プラン100%、15年プラン140%、20年プラン160%と3プランあります。

今回は20年満期 160%元本確保型プランでシミュレーションしましたが、それぞれの条件に応じたシミュレーションを作成いたしますので、希望される方は、こちらから 「『海外積立(元本確保型プラン)』シミュレーション希望」としてお問合せくださいませ。

著者プロフィール

大崎真嗣
大崎真嗣
投資アドバイザー

愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。

その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。

自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。

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