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【RDVY】 連続増配株ETF（ファースト トラスト ライジング ディビデンド アチーバーズ ETF）

こんにちは。K2 College大崎です。

今回のコラムでは、「ファースト トラスト ライジング ディビデンド アチーバーズ ETF （RDVY）」を取り上げたいと思います。

なお、こちらは新NISA「成長投資枠」から投資ができます。

  • 動画解説
  • 配当が毎年19.37%で増えていく（5 年間平均）連続増配株ETF
  • 構成銘柄は50銘柄が均等加重されている
  • 設定来の年率平均リターン12.07%

動画解説

配当が毎年19.37%で増えていく（5 年間平均）連続増配株ETF

このETF（上場投資信託）はNasdaq US Rising Dividend Achievers™ 指数の値動きと利回りに、経費控除前で概ね連動する投資成果を目指します。

Nasdaq US Rising Dividend Achievers™は、過去に増配を実施し、今後も増配を継続する特徴を有する企業50社で構成されております。

なお、このインデックスに採用されるには以下を備えている必要があります。

・3年前と5年前の12ヵ月間の配当金よりも多い配当金を12ヵ月間に支払っていなければならない。
・直近の会計年度の1株当たり利益が、3期前の1株当たり利益を上回ること。
・有利子負債に対する現金の比率が 50%を超えること。
・12ヶ月間の配当性向が65%を超えないこと

こちらも連続増配ETFなのですね。
分配金利回りはどれくらいになるのでしょうか？

12か月分配率（2023年12月29日現在）は2.09%となっております。

高配当ETFではなくて、「DGRO」や「VIG」のような連続増配ETFですから、配当金額が増え続けていくのですよね？

毎年の増加率はどれくらいなのでしょうか？

年によって変動しますが、5 年間の年間平均成長率は19.37%となっております。

【DGRO】i シェアーズ 米国連続増配株 ETF【2014】　〜ブラックロック・ジャパン
バンガード・米国増配株式ETF（VIG）

年間平均成長率が19.37%とは凄くないでしょうか？

この5 年間の年間平均成長率は高いですが、2022年の増加率が大きかったですね。
年間平均成長率は他の連続増配ETFに比べて高いですが、減配している年もあることは覚えておいてください。

でもこれだけ年間平均成長率が高ければ、将来の利回りが楽しみですね。

それはそうですね。
YOC（投資資金に対する配当金の利回り）を見てみると、もし10年前に投資していれば、現在の分配金利回りは5.59%となっております。

これだけあれば、もし2,000万円投資していれば毎月10万円くらいを受け取る計算になりますね。

構成銘柄は50銘柄が均等加重されている

連続増配されている米国株式で構成されていると思いますが、どのような銘柄で構成されているのでしょうか？

現在（2024年1月19日時点）は50銘柄で構成されており、そのうち上位10銘柄は以下のような構成となっているようですね。

なお、組入銘柄は均等に加重されております。

セクター別で見ると、現在は金融と資本財・サービスの割合が多く、金融セクターだけで約30%も占めております。

設定来の年率平均リターン12.07%

このETFのパフォーマンスはどうでしょうか？

2023年12月29日時点でのリターンは以下のとおりです。
ファンド設定（2014年1月6日）来、年率平均リターン12.07%とかなり良いですね。

まさに配当金額が増え続けていくだけでなく、株価の値上がりも狙えるETFですね。

まとめ

  • 「RDVY」は配当金額が増え続けていく
  • 年間平均成長率も他の連続増配ETFに比べて高い
  • 株価のキャピタルゲインも狙える

新NISAを利用して運用するにしても、何で運用するかは人それぞれです。

アクティブファンドにするか、インデックスファンドにするか。
投資信託で運用していくか、ETFにするか。
高配当にするか、連続増配にするか。

投資家それぞれの状況に合わせたアドバイスをいたします。
資産運用相談を希望される方は、こちらからご連絡くださいませ。

著者プロフィール

大崎真嗣
大崎真嗣
投資アドバイザー

愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。

その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。

自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。

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