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AI日本株式オープン（絶対収益追求型）　～三菱UFJアセットマネジメント

こんにちは、K2 College編集部です。

今回は、三菱UFJアセットマネジメントが運用する「AI日本株式オープン（絶対収益追求型）」について解説します。

「AI日本株式」ということは、今話題のAI関連企業の株式に投資をして、大きな値上がり益を狙うファンドですか？

いえ、少し違います。このファンドは、AI関連企業へ投資するのではなく、AIそのものが「日本株の運用を行う」点に特徴があります。

市場全体が上がっても下がっても、常にプラスの収益を目指す「絶対収益追求型」の運用を、AIの力を使って実現しようとするユニークなファンドですね。

具体的な仕組みや、実際のパフォーマンスについて分かりやすく解説しますので、一緒に学んでいきましょう。

  • AI日本株式オープン（絶対収益追求型）とは？
  • AI日本株式オープン（絶対収益追求型）の組入銘柄
  • AI日本株式オープン（絶対収益追求型）のパフォーマンスについて
  • 日経平均株価や他の絶対収益追求型ファンドと比較

動画解説

AI日本株式オープン（絶対収益追求型）とは？

AI日本株式オープン（絶対収益追求型）は、日本株への投資を軸としながら、「株式個別銘柄戦略」と「先物アロケーション戦略」という2つの運用手法を組み合わせることで、相場環境に左右されにくい収益の獲得を目指すファンドです。

ここでいう「絶対収益追求」とは、常に利益が出ることを保証するものではなく、市場全体の上昇・下落の局面にかかわらず、安定的な収益機会を捉えにいく運用思想を指します。

単純に指数に連動するインデックス型とは異なり、個別銘柄選別と先物取引を組み合わせたアクティブ性の高い運用が特徴となっています。

「絶対収益追求型」とありますが、元本が守られるファンドという理解でいいんでしょうか？

そこは誤解しやすい点ですね。このファンドが目指しているのは「市場環境に左右されにくい収益の追求」であって、元本保証や必ず利益が出る仕組みではありません。

株式と先物を組み合わせて値動きを調整しますが、相場次第では当然マイナスになる可能性もあります。

AI日本株式オープン（絶対収益追求型）の組入銘柄

組入上位10銘柄を確認すると、首位の三井住友フィナンシャルグループを筆頭にトヨタ自動車や東京エレクトロンといった、日本を牽引する巨大企業が並んでいるのが分かりますね。

銀行、自動車、半導体など、私たちの生活やビジネスの基盤を支える要の企業ばかりです。

運用では、AIが膨大なデータを分析し、市場の局面に合わせて機動的にポートフォリオを構築する手法を採用しています。

この「AIによる絶対収益追求」という革新的な仕組みが、日本市場の波を的確に捉え、着実にリターンを積み上げる力強いエンジンとなっています。

不透明な相場環境でも頼りがいがあり、これからの資産形成の安定した軸として、長く付き合っていける頼もしいパートナーといっても過言ではありません。

自分でトヨタや三井住友FG、ソニーなどの個別株をバラバラに買うより、このファンドをひとつ持っておく方が管理も楽でいいかもしれませんね。

そうですね。個別株は銘柄ごとに決算を追ったり、売買のタイミングを判断したりと手間がかかりますが、このファンドならAIがそのあたりを自動で調整してくれます。日本を代表する主要企業をパッケージで保有できるという意味では、非常に手軽で良い選択肢だと思います。

AI日本株式オープン（絶対収益追求型）のパフォーマンスについて

基準日2026年01月16日時点のデータです。

騰落率は、直近1年で+8.55％となっており、この1年間に限れば着実なプラスを積み上げています。

チャートを見ると、2025年前半に一度大きな調整を経験していますが、その後はAIによるリスク管理が奏功したのか、非常に安定感のある右肩上がりのトレンドを描いています。

また、直近数年間の決算において分配金を一度も支払わず（0円）、すべて再投資へ回している点も確認できます。

これにより複利効果を最大化し、基準価額の回復を最優先とする運用姿勢は、長期形成を目指す投資家にとって合理的な判断と言えるでしょう。

毎年の運用管理費用（信託報酬）は年1.320%（税抜1.200%）で、その他に監査費用や有価証券の売買委託手数料などの諸経費も別途発生します。

直近1年で+8.55%と着実なリターンを上げていますが、これはAIによるリスク管理が現在の日本株市場の波にうまく合致していると見ていいのでしょうか？

そうですね。2025年前半の調整を乗り越えて右肩上がりのトレンドを維持しているのは、一定の成果と言えるでしょう。しかし冷静に評価すべきは、運用管理費用（信託報酬）が年率1.320%と、決して安くはないコスト設定である点です。

信託報酬以外にも、投資家が意識しておくべき「目に見えにくいコスト」はあるのでしょうか？

はい。実は信託報酬とは別に「その他の費用」として、監査費用や有価証券の売買委託手数料なども投資家が間接的に負担する仕組みになっています。

パフォーマンスが良い時は気になりませんが、設定来累計が-9.67%と沈んでいる局面でも、こうした高いコストは日々発生し続けます。

AIという高度な仕組みと引き換えに相応のコストを払っているわけですから、単に「守りが堅い」だけでなく、着実にマイナスを解消しプラスの絶対収益を積み上げられるのか、運用実力をシビアにチェックしていく必要がありますね。

日経平均株価や他の絶対収益追求型ファンドと比較

本ファンドは日本株で安定リターンを狙う他社ファンドと比較しても、実力とコストのバランスが取れた選択肢です。

実質信託報酬は1.32％と、低コストなブラックロックよりは高いものの、約2％のスパークスや野村に比べれば相対的に抑えられています。

直近1年のレーティングは星4つと高評価で、高コストな競合に遜色ない成果を出している点は評価できます。

13億円規模の純資産を維持しており、AIのリスク管理が機能した堅実な運用が期待できるでしょう。

実質信託報酬を比較すると、「AI日本株式オープン」はブラックロックの0.7359%より少し高く見えますが、運用への影響はどうでしょうか？

確かにコンマ数桁の差はありますが、野村やスパークスの同種ファンドと比較しても実績に遜色はありません。

設定来ではマイナス圏にありますが、直近1年で星4つを獲得するまで急回復しており、AIによるリスク管理が機能し始めている証拠と言えます。

コストの安さも重要ですが、AIによるリスク管理がどれだけ下落を抑えられているかも無視できない要素です。

コストのわずかな差よりも、しっかりリスクを制御して資産を増やせているかが大事ということですね。

その通りです。実際に直近1年の分配金も「0円」に抑えて利益をすべて再投資に回しているため、非常に効率的な運用が行われています。

AIによる機動的な運用と13億円超の純資産を維持しているこのファンドは、日本株の変動に備えつつ着実に資産を育てるための、理にかなった選択肢と言えますね。

【まとめ】投資するファンドの「役割」を正しく選定しよう

いかがでしたでしょうか。

今回は、AIを活用して日本株市場での安定収益を目指す「AI日本株式オープン（絶対収益追求型）」について、投資先からコスト、最新のパフォーマンスまで多角的に解説しました。

本ファンドは、信託報酬が年率1.320%（税抜1.200%）と設定されており、直近1年の騰落率は+8.55%（2026年1月16日時点）と堅実な推移を見せています。

三井住友フィナンシャルグループやトヨタ自動車といった日本を代表する企業をAIが厳選し、分配金を一度も出さずに全額再投資へ回す効率的な仕組みにより、着実な資産の回復と成長を目指す運用姿勢が特徴です。

よくわかりました。設定来のパフォーマンスには課題もありますが、直近1年で着実にリターンを上げつつ、リスク管理を徹底している点は、ポートフォリオの「守り」として検討の余地がありますね。

その通りです。ただ、本ファンドは「絶対収益追求型」という特殊な仕組みを持ち、信託報酬以外にも監査費用や売買手数料などの諸経費が発生します。

我々のようなIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）にご相談いただくことで、こうした特殊なファンドを組み入れるべきかどうかの判断を含め、お客様のライフプランに合わせた「最適な投資先と資産配分」をオーダーメイドでご提案いたします。

わかりました。一度プロの視点から自分のプランをチェックしてもらうのも良さそうですね。ありがとうございます。

まとめ

  • AI日本株式オープン（絶対収益追求型）は、日本を代表する主要企業へ機動的に投資し、市場環境に左右されにくい安定収益を目指すファンド
  • 直近1年で+8.55%の着実なリターンに対し、信託報酬は年率1.320%と決して安くはないため、コストに見合う運用実力の見極めが重要
  • 無分配による複利効果を最大限に活かした効率的な運用により、不安定な日本市場における「守りの軸」としての活用が期待できる

「AI日本株式オープン（絶対収益追求型）」が示すように、AIによる高度なアルゴリズムを駆使して、市場の上下に左右されず着実にリターンを狙う運用戦略が存在します。単に指数に連動する「偏差値50」のインデックス投資で満足することなく、不透明な日本市場の波を的確に捉える機動的な運用で、その次の「偏差値60」の投資を目指していきましょう。

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著者プロフィール

K2編集部
K2編集部
投資家、現役証券マン、現役保険マンの立場で記事を書いています。
K2アドバイザーによって内容確認した上で、K2公認の情報としてアップしています。

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