日本生命 ニッセイみらいのカタチ 認知症サポート+

こんにちは、K2 College 編集部です。

今回は日本生命の認知症保険「ニッセイみらいのカタチ 認知症サポート+」を解説します。

本記事では、その契約概要、保障内容、商品解説、特徴、契約例について詳しく解説します。

どのような保険ですか?

認知症を早期からサポートできる保険です。詳しく説明していきますね。

  • 日本生命は業界最大手
  • 認知症サポート+(プラス)とは
  • 認知症の保障だけで安心なのか 見落としがちな老後資金のリスク
  • 外貨建て保険・海外保険で老後資金を育てる
  • 自分に合った備えをつくるために専門家に相談して最適なプランを

日本生命は業界最大手

会社概要

1889年に創業した、日本で3番目に古い生命保険会社である。1899年に保有契約高が業界首位となり、現在までこれを保持している。会社形態は相互会社であり、株式会社ではない。2010年4月に、それまで相互会社であった第一生命が株式会社化したものの、日本生命は株式会社に転換する考えはないと説明している。2015年3月現在、日本生命の投資先は公社債(37.0%)、株式(14.8%)、外国証券(26.4%)、貸付金(13.7%)、不動産(2.8%)などとなっている。

創立:1889年7月4日
従業員数:68,072名(うち内勤職員20,135名)
総資産:80兆4,705億円(2025年3月)

格付情報

R&I:AA+
S&P:A+

ソルベンシーマージン比率

980.0%(2024年3月末時点)

とても信頼性のある会社なんですね。

長年の実績と財務基盤の安定性からも信頼性の高い会社だといえます。

認知症サポート+(プラス)とは

契約概要

商品名(通称):ニッセイみらいのカタチ 認知症サポート+(プラス)
正式名称:認知症保障保険
契約年齢(被保険者):40歳~75歳
保障期間:有期(5年~)/終身
払込期間:全期/短期
払込方法:年払/月払

保障内容

【主契約】

認知症診断保険金

【給付イメージ(認知症診断保険金額500万円の場合)】

【特約】

【保険料例】

商品解説

この保険の最大の特徴は、経度認知障がい(MCI)の段階から保障を受けられる点です。通常、認知症保険は重度認知症を対象とするものが多い中、ニッセイみらいのカタチ認知症+は早期の兆候段階であるMCIの診断時にも一時金が受取れる設計になっています。(認知症診断保険金の10%)

軽度の状態から受取れるのはいいですね。

しかし、契約から一年間は保障を受けられないので注意が必要です。

認知症の保障だけで安心なのか 見落としがちな老後資金のリスク

認知症サポート+で万が一の時に備えることができても、実はそれだけで老後の安心が全てカバーできるわけではありません。認知症と診断された場合、介護費用や生活費が年間100万円以上にのぼることもあります。さらに、平均的な介護期間は5~7年とされており、トータルで数百万円~1000万円規模の費用がかかる可能性もあります。

特に、介護施設の入居費用・医療費やリハビリ費用・家族の休職、離職による収入減など、お金の備えは認知症のリスクと同じくらい重要な課題です。だからこそ、保険でリスクに備えるだけでなく、資産形成で将来を守るという視点が大切です。

認知症になってからの方がお金がかかるんですね。

その通りです。一時金や軽度認知症診断時10%の保障だけでは不安ですよね。

外貨建て保険・海外保険で老後資金を育てる

最近では認知症保険のような「守りの保険」と合わせて外貨建て保険や海外保険を活用する人も増えています。外貨建て保険は、円よりも金利が高い通貨(米ドル・豪ドルなど)で運用するため、貯蓄性が高く、将来的な資産価値の目減りリスクを抑えられるというメリットがあります。

また、海外の保険商品は保障+運用型の商品が多く、老後資金・相続対策としても人気が高まっています。例えば、国内の認知症保険で「保障」を確保しながら、外貨建て保険で「資産を増やす」設計をすることで、介護にも老後の生活にも強いダブルの備えをつくることができます。

外貨建て保険や海外保険はどんなものがあるんですか?

海外保険の「海外積立(元本確保型プラン)」という商品であれば、15年満期で元本確保140%もしくは20年満期で元本確保160%のリターンを確保してもらいながら、S&P500指数へ積立投資ができます。

自分に合った備えをつくるために専門家に相談して最適なプランを

保険や資産形成の情報はインターネットで簡単に得られますが、実際にどの保険が自分に合っているのかを判断するのは難しいものです。例えば、「認知症保険の保障をどの程度にするべきか」「外貨建て保険をどの通貨で運用するべきか」「老後の生活費をどこまで保険でまかなうか」など、こうした判断は年齢・家計・将来設計によって大きく変わります。

そのため、保険や投資に詳しい専門家に相談するのが最も確実な方法です。専門家ならあなたの収入や将来像を踏まえて、保障と資産運用のバランスや保険料の負担を抑えつつリターンを得る方法を具体的に提案してくれます。

一度相談してみたいのですが、どうすればいいですか?

弊社の保険アドバイザーがご相談にのります。お気軽に下記の直接相談(無料)から直接ご相談ください。
※直接相談(無料)

まとめ

  • 認知症サポート+は経度認知障がいから備えられる保険
  • 介護費用や生活費まではカバーしきれないため資産形成との併用が重要
  • 外貨建て・海外保険を組み合わせれば老後資金にも備えられる
  • まずは専門家に相談して自分に最適な備え方を設計することが成功のカギ

著者プロフィール

K2 編集部
K2 編集部
投資家、現役証券マン、現役保険マンの立場で記事を書いています。
K2アドバイザーによって内容確認した上で、K2公認の情報としてアップしています。

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