こんにちは。K2 College大崎です。
前回のコラムでパフォーマンスと資本保護が両立できる『海外積立(80%保証プラン)』を紹介しましたが、とても優れた仕組みを取り入れたプランですよね。
ブログでは何度も述べておりますが、投資は出口戦略がとても重要です。
いくら投資でお金を増やすことができても、出口となる「お金を必要とするタイミング」で資産を減らしてしまっては本末転倒身だからです。
今回は、資本保護にフォーカスしてお伝えしたいと思います。
- アカウント価値が下がってしまった場合でも、保護される金額は減らない
- アカウント価値が上昇していけば、保護される価値も拡大していく
- 投資は出口戦略がとても重要
アカウント価値が下がった場合でも、保護される金額は減りません。
『海外積立(80%保証プラン)』の「80%保証プラン」を選択して運用していけば、アカウント価値の「最高値の80%」が保護されますから安心です。
元本の80%が保護される訳ではないのですか?
アカウント価値(基準価額)が投資元本を上回ることがなければ、元本の80%保護でも間違いありませんが、通常、アカウント価値(基準価額)は上げ・下げしながらも上昇していきますから、その「最高値の80%」が保護されるということです。
元本が80%保護されるよりも、こちらの方が投資家にとってはメリットが大きいですよ。
世界人口が増え、企業が生産経済活動を続けていく限りは、長期的にはアカウント価値は右肩上がりに上昇していくでしょうから、その上昇していくアカウント価値の最高値の80%が保護されるということですね。
仮にITバブル崩壊やリーマンショックのときのように、アカウント価値が50%程度暴落してしまう場合はどうなるのでしょうか。
つみたてNISAなどを利用して投資信託で運用していれば為す術がなく同じようにアカウント価値は暴落するしかないですが、この『海外積立(80%保証プラン)』で運用していればアカウント価値の80%が保護されましたから、20%の損失で済むということになりますね。
アカウント価値が上昇していけば、保護される価値も拡大していく
この仕組みは「ハイウォーター・マーク方式」といって、ヘッジファンドの成功報酬などで採用されております。
一般的な投資信託では、ファンドの純資産総額の一定割合の信託報酬が信託財産から支払われますが、ハイウォーターマーク方式では、通常の信託報酬に加え、事前に決めた水準を超えた部分について成功報酬が支払われます。
過去の最高値を更新すれば、その計算の対象になるというわけですね。
変額年金保険においても「ラチェット死亡保障」として似たような商品がありますね。
ラチェット死亡保障は、運用資産額(ファンド残高)を基準に決められる死亡給付金の契約時点以降の最大額が最低保証額となり、運用資産額(ファンド残高)の最大額が更新されるつど、死亡給付金も上方修正され、一度上がったラチェット死亡保障額は、下がることはありません。
イマイチ仕組みがよく分からないのですが。
それではS&P500インデックスで説明しますね。
本日現在のアカウント価値は4,002.87ですが、52週高値は4,637.30となっております。
仮に、ここ最近の金融市場不安からS&P500がマイナス50%の暴落に見舞われた場合、「80%保証プラン」を選択して運用していればアカウント価値の「最高値の80%」が保護されるということですから、
3,709.84が保護されるということです。
もし「80%保証プラン」を選択していなければ、2,001.435まで暴落することになりますね。
投資は出口戦略がとても重要
投資は出口戦略がとても重要で、出口となるお金を必要とするタイミングで資産を減らしてしまっては本末転倒身とお伝えしましたが、やはり利益を見込んで資本を投じているわけですから、お金を減らさないということにも気を配る必要があります。
このファンドであれば、説明してきたようにアカウント価値が上昇していけば保護される価値も拡大していきますから、お金を守りながら殖やしていける魅力的なプランですね。
まとめ
- アカウント価値が上昇していけば、保護される価値も拡大していく
- 投資は出口戦略がとても重要
詳しい資料をお送りしますので、こちらから「『海外積立(80%保証プラン)』資料希望」とご連絡ください。
著者プロフィール
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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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