お金が指数関数的に増えて、世代を超えて資産を継承させることもできる

こんにちは。K2 College大崎です。

弊社でも人気の『新海外個人年金』ですが、申し込みが増えております。

なぜ人気なのでしょうか。

詳しくは、人生100年時代に最適『新海外個人年金』の記事で確認いただきたいのですが、やはり、日本の保険に比べて返戻率がかなり高いからですね。

20年目で2.77倍30年で約5.45倍と時間の経過ともにお金が増えていきますので、纏まった資金がある方は、早めに加入しておくと良いですね。

預貯金なんてしていてはもったいないです。

そして、途中でお金が必要になった場合は一部解約をして引き出したり、年金として定期受取が可能だったりと柔軟性があるところも魅力ですね。

そして、被保険者は満128歳まで運用が可能ですし、また被保険者を何度でも変更が可能でき、子の世代、孫の世代へと受け継いでいくことができます。

  • 「継続オプション」を設定する場合、設定できる受益者は1人
  • 『新海外個人年金』でお子さん二人にそれぞれ資産を継承する事例
  • その方法だと、追加で贈与税の支払いが必要です

「継続オプション」を設定する場合、設定できる受益者は1人

被保険者を何度でも変更ができるというのは凄いですね。

そうですね。
それに「継続オプション」を設定すれば、世代を超えて契約を継承させることができます。

「継続オプション」とは、被保険者が亡くなった際に「受益者」が契約をそのまま引き継ぐことができる手続きですが、このオプションをつけていないと、被保険者が亡くなった場合は、通常どおり「受益者」が死亡保険金を受け取る手続きになります。

なお、「受益者」は最大で10人まで設定できますが、「継続オプション」を設定される場合は、設定できる受益者は1人となります。

『新海外個人年金』でお子さん二人に資産を継承する事例

5月30日に河合がメルマガで事例紹介をしましたが、まさに、事例のクライアントは「継続オプション」を設定されて、追加で『新海外個人年金』に申し込みをされました。

この方、既に『新海外個人年金』に加入さており、2人のお子さんを受益者に設定されておりました。

弊社とやり取りをしている際に、お子さん達には「死亡保険金を受け取るよりも契約を引継いであげた方が良い」とお考えになられ、

加入済の『新海外個人年金』はひとりのお子さんを「継続オプション」を設定し、もう1人のお子さんにも「継続オプション」を設定して、新たに『新海外個人年金』を加入されました。

これでお子さん達にひとつずつ『新海外個人年金』を残すことができました。

お子さん達がこの『新海外個人年金』をどのように利用されるかはわかりませんが、40年で約9.75倍までお金が増えていきますから、お子さん達の老後は心配なさそうですね。

その方法だと、追加で贈与税の支払いが必要です

子供が二人おります。

現在は妻を受益者として生命保険に加入しておりますが、妻が保険金を受け取った後に二人の子供に半分ずつ渡す場合はどうなりますでしょうか?

その場合、奥さんから二人のお子さんへ現金を贈与したことになりますから、贈与税の課税対象となります。

死亡保険金をお子さんに残したい場合は、今のうちに受益者をお子さん二人に変更しておきましょう。
なお、その際、受益者ごとに割合を決めて合計が100%となるように指定しておきましょう。

また、子供が二人いる家庭で、子供のどちらか一人が死亡保険金を受け取った後にもう一人に現金を渡す場合も贈与税の課税対象となります。

特に二人以上のお子さんがいる家庭は、無駄な贈与税を支払うことのないように、また子供同士でも揉めないように、しっかり備えておきましょう。

事例の方のように、お子さんごとに『新海外個人年金』を残してあげれば、お金も大きく増えますし、お子さん達も喜びますね。

まとめ

  • 『新海外個人年金』は世代を超えて資産継承ができる
  • 資産継承するために「継続オプション」を設定しておきましょう

お子さんに資産を遺してあげたいと考えてもその方法は様々です。
できれば、お金が指数関数的に増えて、継承時に贈与税が掛からない方法が良いですね。
それぞれの事情に合わせてアドバイスしますので、こちらからお問合せください。

著者プロフィール

大崎真嗣
大崎真嗣
投資アドバイザー

愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。

その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。

自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。

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