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明治安田 ずっとよりそう終身医療保険 5年ごと配当付終身医療保険（無解約返戻金型）

こんにちは、K2 College編集部です。

今回は明治安田の医療保険、「ずっとよりそう終身医療保険」を解説します。

本記事では、その契約概要、保障内容、商品解説、特徴、契約例について詳しく解説します。

保険料が上がるのが嫌なので、更新がない終身型の保険を検討しています。

終身型の保険は更新がないので保険料は加入時のままですが終身型といっても解約返戻金はありません。それも含めて詳しく説明していきますね。

  • 明治安田生命は日本で初めて設立された生命保険会社
  • 明治安田の終身医療保険はどんな保険か
  • 終身医療保険だけでは老後の不安は解消できない
  • 保障と資産形成を両立するという選択

明治安田生命は日本で初めて設立された生命保険会社

会社概要

三菱グループの明治生命保険と芙蓉グループの安田生命保険が、明治生命保険を存続会社として合併し発足した保険相互会社です。総資産、経常収益、保険料収入で業界第3位（かんぽ生命を除く）、4大生保の一角（日本生命保険、第一生命ホールディングス、明治安田生命、住友生命保険）。三菱・芙蓉グループに加え官公庁という強固な法人営業基盤を有しており、団体保険契約高は業界第1位である。また、財務の健全性に定評がある。

日本で初めて設立された生命保険会社である。前身会社である明治生命保険も安田生命保険も長い歴史を持ち、共に明治初期の創業である。明治生命保険は1881年（明治14年）7月9日に日本最初の生命保険会社として設立された。一方の安田生命保険も1880年（明治13年）に日本最古の生命保険組織として結成された共済五百名社をその起源とする。

正式名称：明治安田生命保険相互会社
創業：1881年7月9日
事業所：1,026営業所（2025年4月1日時点）
総資産：46兆1,330億円（2025年3月末時点）
保有契約高：185兆283億円（2024年3月末時点）
2024年1月からブランド通称を「明治安田生命」から「明治安田」に変更

格付情報

S&P：A+　（2025年5月1日時点）
R&I：AA　（2025年5月1日時点）

ソルベンシーマージン比率

1,063.9%（2025年3月末現在）

歴史のある会社なんですね。大手ということもあるので安心できます。

財務も含めて健全な大手生命保険会社であり、顧客への「安心」提供を最も重視しているようです。また、格付け、ソルベンシーマージン比率からも十分に信頼に値する会社と言えますね。

明治安田の終身医療保険はどんな保険か

明治安田のずっとよりそう終身医療保険は50歳から90歳まで加入できる終身型の医療保険です。日帰り入院から手術、放射線治療、先進医療に対応しており医療保障を一生涯確保できる点でシニア世代を中心に注目されています。

契約概要

商品名（通称）：ずっとよりそう終身医療保険
正式名称:：5年ごと配当付終身医療保険（無解約返戻金型）
契約年齢：（被保険者）満50歳〜満90歳（契約者）満18歳以上
保障期間：終身
払込期間：終身
払込方法：月掛／半年掛／年掛

保障内容

しくみ図

【主契約】

入院時支援給付金

日帰り入院からまとまった一時金を受取れます。

外来時手術給付金

入院を伴わない手術や放射線治療の保障です。

【特約】

先進医療保障特約

先進医療による療養を受けた時、かかった技術料と同額を受取れます。

終身保険特約

一生涯にわたり死亡および所定の身体障害状態（高度障害状態）に備えられます。

保険契約者代理特約

契約者が契約に関する手続きを行うことができない特別な事情がある場合に、あらかじめ指定された保険契約者代理人が代わって所定の手続きを行うことができる特約です。

代理請求特約

被保険者本人が請求できない特別な事情がある場合に、代理請求人が被保険者に代わって保険金などを請求できます。

【保険料例】

入院時支援給付金10万円：月掛・口座振替料率（保険料率：2024年2月1日現在）

商品解説

この保険は無解約返戻金型なので、貯蓄性はありません。また、入院を2回以上した場合、最初の入院の退院日の翌日から30日以内に開始した入院は入院の原因にかかわらず1回の入院とみなされてしまうので注意が必要です。外来時手術給付金・外来時放射線治療給付金の支払はそれぞれの給付金につき、施術の開始日から60日の間に1回の給付を限度としています。（支払回数は無制限）

一時金10万円で月掛4700円は少し割高な気がしますね。

50歳からしか加入できないため保険料は高めですね。さらに解約時に戻るお金は無いので途中解約には向いていません。

終身医療保険だけでは老後の不安は解消できない

医療保険はあくまで治療費や医療リスクに対応するものであり、実際に老後で直面する生活費や介護費用といった問題には備えることができません。

例えば、65歳以上の約5人に1人が要介護認定を受けていると言われています。介護が始まると在宅介護でも月平均で約8万円、介護施設では月15～20万円以上かかるケースもあります。特に介護や長期療養が必要になった場合、毎月の生活費や家族の負担は医療保険だけではカバーしきれないのが現実です。

終身医療保険は老後の安心の一部を支える役割にはなりますが、それだけに依存してしまうと他のリスクに対応できないという落とし穴があります。

一生涯の保障といっても医療保険だけでは不安になってきました。

長い人生、老後の生活のことなども考えると不安ですよね。

保障と資産形成を両立するという選択

老後の安心を実現するためには保障とあわせて資産形成も視野に入れると良いでしょう。

例えば、最低限の医療保険で守りを固めつつ、外貨建て保険や投資信託、海外積立型の資産運用を組み合わせることで、長期的な生活資金や介護費用を準備することができます。資産形成を取り入れることで医療費以外の支出にも柔軟に対応できる余裕が生まれます。特に年金だけでは生活が不安な時代だからこそ、守りと攻めをバランスよく整えることが将来の安定につながります。終身医療保険はその基盤として活用し、資産形成で不足を補うという視点が重要です。

例えば、『海外積立（変額プラン）』という商品は年率平均リターン：17.20%（実績）で更に2つのボーナスがもらえ、投資先も優秀でジャンルも豊富なので、長期の資産形成をするプラットフォームに適しています。柔軟性が高いので初心者の方にもオススメです。

保障と貯蓄、両方が大切なんですね。でもどうやって始めればいいのかわからないです。

弊社の保険アドバイザーがご相談にのります。お気軽に下記の直接相談（無料）から直接ご相談ください。
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まとめ

  • 入院、外来手術を一生涯サポートできる
  • 解約返戻金は無く、医療費以外のリスクに対応できない
  • 医療保障に加えて資産形成を組み合わせることが大切
  • 海外積立や投資信託を活用すれば両面から将来に備えられる
  • わからないことがあれば専門家に相談する

著者プロフィール

K2 編集部
K2 編集部
投資家、現役証券マン、現役保険マンの立場で記事を書いています。
K2アドバイザーによって内容確認した上で、K2公認の情報としてアップしています。

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