こんにちは。K2 College大崎です。
今日は、「お金を増やす方法」について、お話したいと思います。
先般、「お金の基礎」というカテゴリー「お金とは何か」という記事を掲載しました。
そこでは、お金には以下の3つの「役割」があると述べましたね。
・価値の尺度
・交換(決済)
・価値の保存
これは何となくイメージできるかと思いますが、普段の生活でお金を使う際にそんなことは意識しないですよね。
「お金=欲しいモノやサービスを手に入れることができるもの」
というのがすぐ思いつく考えであり、「生活の質を上げたい」からもっとお金が欲しいと考えている方が多いのではないでしょうか。
資産形成や運用相談の際にはお金を増やす目的を伺うのですが、その場合は「子供の教育資金」や「老後資金」というケースが多いです。
- お金を増やすには、大きく分けて3種類
- お金を増やしたいなら、「運用効率を高める」も意識する
お金を増やすには、大きく分けて3種類
お金を増やすには、大きく分けて3種類しかないです。
①収入を増やす
②支出を減らす
③運用効率を高める
以前、老後2,000万円不足問題が話題になった金融庁発表の「『高齢社会における資産形成・管理』報告書(案)」に掲載されていた資料に、「資産寿命を延ばすために必要だと思うこと」というものがありましたが、これからもそれが読み取れるかと思います。
・現役で働く期間を延ばす→①収入を増やす
・生活の節約を心がける→②支出を減らす
・医療費を削減する→②支出を減らす
・資産形成に取り組む→①収入を増やす(③運用効率を高める)
・共働きや副業で収入を増やす→①収入を増やす
お金を増やすのに、「①収入を増やす」や「②支出を減らす」については、みなさん意識して取り組んでおられる方も多いですよね。
お金を増やしたいなら、「運用効率を高める」も意識する
しかしながら、「③運用効率を高める」についてはどうでしょう。
意識している方は割と少ないのではないでしょうか。
というのも、日本は「貯蓄は美徳」ということを戦前・戦後に一貫して教え込まれてきて、その貯金を国が財政投融資として道路や橋などの建設に使ってきたという歴史がありますから、仕方ないと言えば仕方ないですね。
また、日本では就業者に占める割合が9割近くいるサラリーマンは、
税金を自動的に徴収される「源泉徴収」
という仕組みの中で生きてきており、以下マインドが染みついているので、これまた仕方ないことだとも思います。
・給与-(税金+社会保障費)=手取り給与(可処分所得)
・収入-支出=貯蓄
しかしながら、もう仕方がないでは済まない時代です。
国も公的年金を当てにせず自分でしっかり資産形成をしれくださいと明言しました。
先行きが不透明の中、企業も利益を労働者に分配せず、内部留保として確保しておりますし、同一労働同一賃金が進めば、正社員の給与を下げざる負えなくなるでしょう。
そして、給与が下がる中、税金や社会保障費などは上がり続け、手取り給与(可処分所得)も下がり続けています。
そうした中での最適解は、すぐにでも「お金を増やす」動きを取ることです。
お金を増やすには、大きく分けて3種類しかないとお伝えしましたが、
「自分に適した方法」で早めに取り組むことをお勧めます。
①収入を増やす
・給与を増やす(昇給、転職)
・共働きをする
・本業以外に所得を得る
②支出を減らす
・家賃を減らす、無理して家を買わない
・過剰な保険を見なおす
・教育費を見直す
③運用効率を高める
・レバレッジを効かす
・リスクとリターンを考えた(≠利回りの高い)運用
・複利運用、再投資
・時間を味方につけた長期運用
・税制を理解して利用する
なお、以下は日米の比較ですが、日本は米国に比べ「現金・預金」の割合が多く、
株式・投信(投資信託)の割合が少ないのが確認できるかと思います。
また、日米とも家計金融資産のうち、資産を増やすのに「運用リターンの効果」が大きく寄与していることも確認できるかと思います
これは、「③運用効率を高める」に当たりますね。
お金を増やすのに、①収入を増やす、②支出を減らすも大切ですが、③運用効率を高めることにも目を向けてお金を増やしていきましょう。
まとめ
- 「貯蓄は美徳」から脱却せよ
- お金を増やしたいなら、「運用効率を高める」も意識する
「運用効率を高める」手段といっても様々です。
個人の属性に合った方法を選択して、効率的に資産を増やして行きましょう。
ご相談は、いつもの通りこちらから連絡ください。
著者プロフィール
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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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