こんにちは。K2 College大崎です。
過去、ブログやK2 Collegeの記事で、資産全体の10〜15%程度は金(Gold)で保有した方が良い、アセット・アローケーションに組み込んだ方が良いとお伝えしてきておりますが、それもできれば資産防衛として「現物」での保有をお勧めしております。
ちなみに、現物で保有と言っても、自宅で保管するという方法以外に、販売会社での保護預かり、銀行の貸金庫利用、特定保管預かりなど、様々な方法があります。
ただ、金の現物を購入しようとしても、金価格は上昇し続けておりますし、それなりに纏まった資金も必要となりますので、「純金積立」を検討しているという方も多くいらっしゃるようです。
「純金積立」であれば保管場所を考える必要もありませんしね。
なお、金の保管方法としては「特定保管(混蔵寄託)」と「消費寄託」の2通りあり、運営会社によって異なります。
- 動画解説
- 「特定保管(混蔵寄託)」とは
- 消費寄託とは
- 特定保管をしている会社を利用しよう
動画解説
「特定保管(混蔵寄託)」とは
「特定保管(混蔵寄託)」は運営会社が複数の契約者から金を預かり、それらをひとまとめにして保管します。
契約者から預かった金の所有権は契約者に帰属したままで、運営会社は契約者から返還請求がされるまで責任を持って専用金庫で金を保管します。
仮に運営会社が倒産した場合でも、「特定保管(混蔵寄託)」であれば所有権が契約者に帰属するため、金が戻らないというリスクはありません。
また、多くの保管業者は保管中の金に対する盗難や損傷に対する保険をかけておりますので、投資家は保管リスクを軽減することができます。
「特定保管(混蔵寄託)」を採用している商品であれば、金が戻らないというリスクはないですから安心ですね。
そうですね。
ただその代わり、専用金庫で保管するためのコストは支払う必要があります。
消費寄託とは
「消費寄託」とは、受寄者が受寄物を消費することができ、これと同種、同等、同量の物を返還すればよい契約となります。
受寄物の所有権は運営会社に移転し、運営会社は自身の財産と受寄物を混合することができます。そのため、運営会社の破産等により寄託物の返還を受けられなくなるというリスクがあります。
金の所有者は運営会社にあり、契約者は金を引き出す権利を所有することになるということですね。
消費寄託だと、運営会社の破産によって預けてある金が戻らない可能性があるのですね。
はい、そうです。
ただ、契約者が購入した金は保管されず、運営会社が運用に使用しますので、保管料が必要なかったり、利息などが還元されるメリットもあります。
特定保管をしている会社を利用しよう
定期的に一定額を積立てて純金を購入するサービス(純金積立)を日本で提供している主な会社は、以下の通りです。
・田中貴金属工業株式会社
・三菱マテリアル株式会社
・SBI証券
・楽天証券
・マネックス証券
・東京商品取引所 (TOCOM)
また、そのうち特定保管をしているのは以下の3社のようです。
・田中貴金属工業株式会社
・三菱マテリアル株式会社
・SBI証券
楽天証券は消費寄託ではあるものの、同等額の現金を別途保管し、万一の際も全額返金可能な仕組みがあるため比較的安全といえます。
これらの会社やサービスは、それぞれの特長や手数料体系が異なるため、自分のニーズや投資スタイルに合ったものを選ぶことが重要です。
しかしながら、できれば特定保管をしている会社を利用するようにした方が良いでしょう。
投資信託やETFを利用して金に投資するのはどうでしょうか?
それも一つの方法ですね。
しかしながら、一部の投資信託やETFは金そのものではなく、金関連の金融商品に投資することで価値を裏付けています。
それらの場合は、先物市場のリスクや企業固有のリスクが伴いますので、それらで投資する場合は、裏付けを確認するようにしてくださいね。
まとめ
- 金はある程度保有しておいた方が良い
- 資産防衛として考える場合は「現物」での保有がお勧め
- 特定保管している会社の商品を利用する
世界の中央銀行が紙幣を大量に刷っているので世界中でインフレが進んでいるのですが、これはお金の価値が下がって、モノの値段があがっているということです。
モノである現物の金を持ちましょう。
保有資産や年齢、年収を考慮の上、適したアセット・アローケーションを提案いたします。相談はこちらからご連絡くださいませ。
著者プロフィール
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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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