こんにちは。K2 College大崎です。
大学時代からの友人が資産運用について考えたいとのことでしたので、週末に友人が帰省するタイミングで会ってきました。
少し前から米国株や世界株を投資信託で運用しており、今回は銀行に眠っている資金を運用したいとのことでした。
お金を寝かしておくのはもったいないと、随分、「投資脳」に切り替わっていたことには驚きでした。
ただ、もうすぐ50代に入っていきますし、今回はリスクが低い運用をしたいとのことでしたので、利用している楽天証券から投資できる「債券」と「海外固定金利商品」について詳しく説明しました。
「債券」は、満期まで保有すれば額面金額で償還されますし、
「海外固定金利商品」は、解約(一部解約含む)をしなければ満期時に100%元本が保証されます
から、それぞれリスクがとても低い資産クラスとなります。
- 楽天証券から投資できる米国債
- 海外固定金利商品(10年満期)の利回りは4.43%
昨年9月に米国債への投資妙味が出てきたのコラムで、債券投資への投資妙味が出てきておりますと述べました。
その後、米国債の債券価格は上がって(金利は下がって)きておりますが、これからインフレが鈍化して政策金利が利下げされるようになってくると、米国債の金利は下がり債券価格が上がってくるかと思いますので、まだしばらくは債券に対する投資妙味はあるかと考えております。
楽天証券から投資できる米国債
現在、楽天証券から投資できるアメリカ・ドル建ての債券で、格付けが「A」以上のものは以下の4つしかありませんでした。
いずれも「米国債」ですね。
債券には主に「利付債」と「ゼロクーポン債」があり、「利付債」は半年に一度、利金を受け取ることが出来き、満期日に額面金額が償還されます。
一方、「ゼロクーポン債」は、利払いがない代わりに、額面から利回り相当額を割り引いた価格で購入し、満期日に額面金額で償還されます。
楽天証券では、それぞれ「ストリップス債」「トレジャリーノート」として販売しておりますが、前者が「ゼロクーポン債」、後者が「利付債」と考えていただけば宜しいかと思います。
2029年8月に償還日を迎える(残存期間6年7ヶ月)ストリップス債は、クーポン(利払い)がない代わりに、額面の80.7%で購入し、償還日に額面の金額(100%)で戻ってくるというものです。
例えば、ストリップス債を額面USD100,000の80.7%のUSD80,700で購入したら、償還日USD100,000となって戻ってきます。
差額のUSD19,300を6.58年で稼いだことになりますから、年間の利回りは約3.3125%ということです。
楽天証券HPでも参考利回り年3.30%となっておりますね。
ちなみに残存期間が約21年7ヶ月のものでも考利回りは年3.62%でした。
海外固定金利商品(10年満期)の利回りは4.43%
では、解約(一部解約含む)をしなければ満期時に100%元本が保証される「海外固定金利商品」はどうか。
満期によって「金利」は異なりますが、現状は以下のとおりになります。
3年: 3.25%
5年: 3.75%
7年: 4.0%
10年: 4.5%
楽天証券で購入できる利払いのないストリップ債の利回りは、残存期間が約6年7ヶ月のもので年3.30%、約21年7ヶ月のもので年3.62%でしたね。
『海外固定金利商品』で満期が同じ期間のものがないので、2つの残存期間の平均に近い満期10年プラン(金利4.5%)でシミュレーションを作成してみました。
こちらは毎年4.5%の金利が貰える商品ですが、引き出しをしなければ元本は増えていきますので、その分、毎年利息も増えていきますね。
今年USD100,000を投資した場合、10年後の満期時にはUSD154.239になって戻ってきます。
10年でおよそ1.54倍までお金が増えていますね。
では複利運用をした場合の利回りはどうでしょう。
差額のUSD54,239を10年間で稼いだことになりますから、年間の利回りは約4.43%となります。
「米国債」も『海外固定金利商品』も満期日(償還日)まで保有すればそれぞれ元本が保証された商品でした。あなたならどちらで運用していきますでしょうか。
まとめ
- 元本確保型商品は、満期時に元本が確保できるように設計される金融商品
- 海外固定金利商品(10年満期)の利回りは4.93%
著者プロフィール
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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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