コラム  

ビットコインは2024年の半減期で大きく上昇する!?

こんにちは。K2 College大崎です。

以前、「ビットコイン現物ＥＴＦ」承認　という記事を書きましたが、早速、11本のビットコイン現物ETFの取引が始まり、活発に取引がされているようです。

「ビットコイン現物ＥＴＦ」承認　

取引が行われた初日の売買代金は、過去の全てのETFの取引高を上回る60億ドル規模を記録しました。

一番取引されたグレイスケール社のGBTCが約23億ドル、ブラックロックのIBITが約10億ドル、フィデリティの FBTCが7億ドルとみられております。

なお、ビットコイン相場は現物ETF承認後（2024年1月11日）に上昇しましたが、高値は長続きしませんでした。

「ビットコイン現物ETF」を取引するためにはビットコインを購入しなければならないため、ビットコインは上昇すると思いましたが、利益確定している方もたくさんいるようです。

なお、本記事の投稿日は2024.01.13ですが、一部を更新しております。

  • 動画解説
  • 暗号資産のマーケット
  • 半減期でビットコインは大きく上昇する!?
  • 暗号資産取引にかかる税金
  • ビットコイン価格に影響を与える不正や操作はどのように防いで行くのか

動画解説

暗号資産のマーケット

仮想通貨相場、米利上げで急騰 米GDPの発表に注目 - BTCC

MINKABUで現在の時価総額ランキング（円価格）TOP10を見たところ、現在は以下の通りとなっております。

ビットコイン（BTC）がダントツでトップ、続いてイーサリアム（ETH）ですが、こちらも3位以下を大きく引き離しておりますね。

相場と言っても銘柄によって事情が異なりますが、主要銘柄の3年間の価格推移を見ると、ビットコインとイーサリアムはここ最近、上昇してきております。

以下は、本記事の一部を更新する前（2024.01.13）のチャートですが、ビットコインはおよそ5ヶ月で300万円も上昇しております。

ビットコイン（BTC）は現物ETFの取引が始まりましたので、今後、資金が流入して来れば価格は上昇してくるかも知れませんし、今年はイーサリアム現物ETFも承認されると予測されておりますから、期待から買われる可能性もありますね。

と記事で述べておりましたが、現物ETF承認後に大きく上昇しておりましたね。

イーサリアムの現物ETFも承認されると価格は上昇するでしょうか。

イーサリアムの現物を裏付け資産とする上場投資信託（ETF）は2024年5月23日に一括承認したされましたが、5月20日に大きく上昇しておりますね。

半減期でビットコインは大きく上昇する!?

「半減期」とは、ビットコインのマイニングで受け取るビットコインの量が半分になるイベントのことで、ビットコインの流通量を調整するために、およそ4年に一度の頻度で行われ、2009年にビットコインがローンチされて以降、2012年、2016年、2020年にそれぞれに半減期を迎えております。

2009年：50ビットコイン（ビットコインがローンチ）
2012年：25ビットコイン
2016年：12.5ビットコイン
2020年：6.25ビットコイン
2024年：3.125ビットコイン

ブルームバーグの記事によると、
2012年にビットコインは報酬引き下げ後の１年間で約8,000％上昇、2016年の引き下げ後には再び1,000％近く上昇したとのこと。2020年の半減期後でも大きな上昇となっておりますから、2024年の半減期も大きな上昇が期待されております。

なお、2024年の半減期が3〜4月頃と言われておりましたが、2024年4月20日実施されました。

すでに半減期を迎えておりますが、価格は上がらないでしょうか？

過去3回の半減期を見てみると、半減期後12か月以内に価格が上昇しておりますので、今回も同様となる可能性があります。

しかしながら、過去とは状況も変わってきておりますので、半減期での価格上昇が必ず起こるとも言えないのは覚えておいてください。

暗号資産取引にかかる税金

仮想通貨で「億り人」になった方は多いと聞きますが、税金も大きな金額になると聞きます。

所得が大きくなればなるほど、税率も高くなる仕組み（累進課税）となり、最高で45％、住民税を合わせると最大で55％の税率となります。

もし課税所得が4,000万円以上あれば所得税率は45%となり、所得税だけで約1,320万円となります(住民税、復興特別所得税は含めず)。

40,000,000円×0.45 – 4,796,000円=13,204,000円


なお、仮想通貨の利益額を計算する方法には、「移動平均法」と「総平均法」があり、確定申告の際にはいずれかを選択する必要があります。

「移動平均法」は、仮想通貨を購入する度に、平均単価を算出する方法です。それに対して「総平均法」は、1年間の購入金額の合計を購入数量の合計で割って平均単価を算出する方法です。

なお、「総平均法」は計算を簡略化できますが、仮想通貨は価格変動が大きいので、実際の取得金額とは乖離が発生してしまいます。  

どちらを選択するかにより年度ごとの所得金額が変わることがありますが、将来的に所得金額は同じとなります。

やはり仮想通貨は利益も大きければ、税金もそれだけ大きくなるのですね。

そうですね。

株式投資であれば、基本的には配当金（インカムゲイン）や譲渡益（キャピタルゲイン）に対して、いずれも所得税15％（住民税5％）ですから、年収が高く税率が23%以上ある方は、配当金や譲渡益で生活できるようにしていくのも良いですね。

ビットコイン価格に影響を与える不正や操作はどのように防いで行くのか

米国家安全保障局がビットコインのブロックチェーンを監視？ | 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ

米証券取引委員会（SEC）は仮想通貨市場の監視と検査を強化していくとのことでしたが、ビットコインの価格に影響を与える不正や操作はどのように防いでいくのでしょうか？

そのあたりは私もよくわかりませんので、ChatGTPに尋ねてみました。

ビットコイン市場価格に影響を与える不正や操作を防ぐためには、いくつかのアプローチがあるそうですので、以下に掲載します。

・監視と取引の透明性
仮想通貨取引所や市場プラットフォームは、監視体制を構築し、市場の取引をリアルタイムで監視することが重要です。透明性の向上により、不正な取引が検知されやすくなります。

・法的規制とコンプライアンス
法的な規制の強化やコンプライアンス基準の設定は、市場における不正行為や操作を防ぐ一助となります。規制当局は市場の透明性や参加者の正当な取引を確保するために尽力しています。

・ホワイトリスト制度の導入
取引所はホワイトリスト制度を導入して、正規の参加者のみがプラットフォームを利用できるようにすることがあります。これにより、匿名性を減少させ、不正行為のリスクを低減できます。

・不正取引の検知技術
不正取引を検知するための技術やアルゴリズムを導入することが重要です。異常なパターンや取引の急激な変動を自動的に検知し、速やかに対処することで、市場の安定性が向上します。

・セキュリティ対策の強化
取引所やウォレットプラットフォームは、高度なセキュリティ対策を導入して、ハッキングや不正アクセスから保護する必要があります。冷蔵庫ウォレットやマルチシグネチャなどのセキュアな保管手段も重要です。

・市場調査と情報共有
仮想通貨コミュニティや市場関係者間での情報共有が不正の早期発見に寄与します。市場における不審な動きや噂が共有されることで、参加者は警戒心を持ちやすくなります。

これらの対策は、仮想通貨市場における不正や操作への対応を強化し、市場の健全性を維持する助けになります。ただし、技術や市場構造の変化に合わせて対策を進化させることが不可欠です。

先月もDMMビットコインのウォレットから482億円が不正流出する事件がありましたが、暗号資産を取引する上で心配です。

暗号資産取引所のウォレットではなく、ハードウェアウォレットで管理するなど
の対策も検討してみてください。

まとめ

  • 現在の暗号資産マーケット
  • 半減期でビットコインが上昇するのは半減期後12か月以内
  • 暗号資産取引にかかる税金

投資家それぞれに適したアドバイスをいたします。
相談を希望される方は、こちらからご連絡くださいませ。

著者プロフィール

大崎真嗣
大崎真嗣
投資アドバイザー

愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。

その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。

自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。

この投稿へのトラックバック: https://media.k2-assurance.com/archives/18216/trackback