こんにちは。K2 College大崎です。
先般は、「損益計算書」を用いて、お金の出入りを把握・管理する必要性をお伝えしましたが、今回は「貸借対照表(バランスシート)」についてお伝えしたいと思います。
「資産」「負債」の項目は、「まずは資産を買え」、「お金を使う順番を変える」の記事において下図で使用しましたね。
- 貸借対照表(バランスシート)とは
- 貸借対照表(バランスシート)を作成する意味
- マイホームの資産価値。住宅ローン残高を下回れば「負債」
貸借対照表(バランスシート)とは
「資産」「負債」の項目で記された表は見たことありますが、それは何ですか?
一般的に「貸借対照表」と呼ばれているもので、「資産の部」「費用の部」「純資産の部」に分かれて、それぞれ様々な科目が記載されています。
通称「バランスシート」と呼ばれており、略して「B/S」とも呼ばれます。
貸借対照表では全体でどれだけのお金をどのように持っているか、その資産の元になるお金(負債・純資産)はどうやって集めてきたかがわかるようになっています。
また左側の「資産」と、右側の「負債」+「純資産」の合計金額は「同額」になるようになっており、このことから「バランスシート」と呼ばれています。
貸借対照表(バランスシート)を作成する意味
家計簿をつけておりますが、それだけではダメでしょうか。
家計簿は、毎月の収支をチェックする際に役立ちますが、それだけでは「家計の健全性」は分かりません。
バランスシートを作成して管理することで、資産だけではなく、負債と純資産にも目を向けることで、いざというときにどれくらい余裕があるのかなど、収入・支出だけではわからない「家計の健全性」について把握することができます。
日々、人生を過ごしていく上で、どれだけのお金を(どのように)持っているのか、また、どれくらいの負債があるのかをきちんと把握することは重要です。
それを「バランスシート」を利用して把握するのですが、「資産」から「負債」を引いた金額が「純資産」として表され、この金額が多いほど、家計に余裕があると言えます。
みなさんの中では感覚で覚えている方も多いと思いますが、しっかり把握するために、一度、書き出してみてください。
日本FP協会が「家計のバランスシート」をダウンロードできるサイトを用意しておりますので、現在の資産や負債の状況を書き出してみて、家計の健全度を確認してみてください。
マイホームの資産価値。住宅ローン残高を下回れば「負債」
今回、一例として作成した「バランスシート」では、マイホームは「資産」、住宅ローンは「負債」としておりますが、マイホームの資産価値を査定した際、その価格が住宅ローンの残高を下回れば、それは「資産」ではなく、「負債」です。
もし、マイホーム含めた資産よりも負債の方が多ければ、純資産はマイナスですから、債務超過に陥っていっていることになります。
下のバランスシートの例で言えば、現金や普通預金を全額投じても、借金は返済できません。
マイホーム=資産と考えられている方も多いですが、既に(会計上は)負債になってしまっていることも多いですから、マイホームを資産として考えられている方は、一度、不動産会社に査定してもらい、ローン残高と比べてみてください。
なお、最近は、一部の地域において不動産価格が高止まりしておりますが、人口減少や新規住宅供給の影響で、今後、ますます空き家が増えて行き、不動産価格も下落局面に入っていくと考えらます。
なかなかマイホームを手放すという選択は難いとは思いますが、不動産価格がまだ高値で売れるうちに売却し、売却益を得て他の資産に組み替えるという選択肢もあります。
このように、資産の各カテゴリーは値動きがあるものがあるため、市況を見ながら、資産を組み替えていくことも大切です。
そのためにも、どれだけのお金を(どのように)持っているのか、また、どれくらいの負債があるのかを、「バランスシート」を作成し、把握するようにしてください。
まとめ
- 貸借対照表(バランスシート)で家計の健全性を把握する
- マイホームの資産価値。住宅ローン残高を下回れば「負債」
- 市況を見ながら、資産を組み替えていくは大切
資産の各カテゴリーは値動きがあるものがあるため、市況を見ながら、資産を組み替えていくことも大切です。
資産組み替えの相談は、こちらからご連絡ください。
著者プロフィール
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投資アドバイザー
愛知大学経済学部卒業
大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。
その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
ファイナンシャルプランナー2級も取得。
自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Collegeに参画。
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