購買力平価説(こうばいりょくへいかせつ)

   

意味

長期にわたる為替レートの決定理論で、スウェーデンの経済学者カッセル氏によって提唱された。購買力平価説には、絶対的購買力平価説と相対的購買力平価説があり、前者の絶対的購買力平価説は、為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定されるという説。

   

解説

具体的には、例えば米国では1ドルで買えるハンバーガーが日本では100円で買えるとするとき、1ドルと100円では同じものが買える(つまり1ドルと100円の購買力は等しい)ので、為替レートは1ドル=100円が妥当だという考え方。しかし、この説が成立するにはすべての財やサービスが自由に貿易されなければならないから、厳密には成り立たないことになる。一方、後者の相対的購買力平価説は、為替レートは2国間の物価上昇率の比で決定されるという説。具体的には、ある国の物価上昇率が他の国より相対的に高い場合、その国の通貨価値は減価するため、為替レートは下落するという考え方。しかしながら、この説もすべての財やサービスが同じ割合で変動することを前提としているため、厳密には成り立たないことになる。

50音から探す